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電話診療・オンライン診療について

当クリニックでは、感染拡大防止を目的に、「電話診療」や「ビデオ通話を使用したオンライン診療（以下、オンライン診療）」を実施しております。現在、新型コロナウイルスの感染拡大により、初診の方に対する「オンライン診療」も認められております。登録もしくは説明をご希望の方は、下記までお電話ください。

0774-68-1581　または　090-8653-1581

  • 「電話診療」や「オンライン診療」を行っている際に、病態等により「対面診療」が必要との判断に至る場合があることはご理解ください。

四種混合ワクチンの回収について

一般財団法人・阪大微生物病研究会（以下、微研）が製造販売している四種混合ワクチン「テトラビック」の一部の製品の有効成分(抗原)の量が、使用期限内に規定の量を下回ったことから、下記のロット番号の製品が回収となっています。ただ、回収となった製品と同等もしくはそれ以下の有効性分量でも、抗体陽性率、陽転率ともに100％との臨床試験結果が得られており、承認規格より低い抗原量のワクチンではあるものの、十分な抗体を獲得できるということが示されてはいます。しかしながら、該当製品を接種された方で有効性に不安を感じ、抗体検査を希望される方は、下記のロット番号のワクチンを接種しているかどうかを母子手帳で確認いただき、もし該当していれば、当院にご連絡下さい。

回収となった製品のロット番号

4K23A 4K23B 4K23C　4K24A 4K24B 4K24C

  • 今年の3月以降に接種したワクチンです。
  • 抗体検査は、追加接種が必要かどうかを調べるのが目的なので、四種混合ワクチンの4回目接種後、4週間以降が望ましいとのことです。
  • 検査は、当院から微研に申請し、書類と検体管が届いてからでないとできませんので、予約が必要です。
  • 抗体検査および追加接種の費用だけでなく、そのためにかかった交通費も微研が負担するとのことです。
  • 本件に関する問合せ窓口：0120-280-980（平日9：00～17:30）

ヒブ(Hib=インフルエンザb型菌)とワクチンについて

  • 0.5-3％の健康乳幼児の鼻腔や咽頭でHibが検出されますが、Hib感染症へのかかりやすさは年齢によって違います。生後6ヶ月までは、母親からもらった免疫によって守られている場合もありますが、0～1歳の乳児の発症頻度が高く、逆に5歳以上ではHib感染症となることが少なくなります。
  • Hibによる重症感染症には、髄膜炎・喉頭蓋炎などがありますが、日本ではHibに感染した子どもたちのうち、毎年約600人（ほとんどが5歳未満で半数は0～1歳）が重症化しています。また、現在日本で発症する細菌性髄膜炎の約60％はHib、約30％は肺炎球菌によるもので、あわせると約90％を占めます。
  • 欧米では1990年代からヒブワクチンが導入され、2008年には110カ国以上で使用されています。欧米では、ヒブワクチンが導入されてから、Hibによる髄膜炎は極めて減少し、今やほとんどHibによる重症感染症はないと言える状態となっています。

ヒブワクチンスケジュール

  • 2ヶ月齢以上 7ヵ月齢未満 ：4～8週間隔で3回接種 →7～13か月後に1回接種
  • 7ヵ月齢以上12ヵ月齢未満 ：4～8週間隔で2回接種 →7～13か月後に1回接種
  • 12ヶ月齢以上60ヵ月齢(約5歳)未満：1回接種
  • 60ヶ月齢(約5歳)以上接種不要

ヒブワクチンについて（京田辺市）

肺炎球菌とワクチンについて

  • 肺炎球菌は、肺炎だけではなく髄膜炎・敗血症・中耳炎などを引き起こします。特に問題となるのは、侵襲性感染症と呼ばれる無菌状態部位（髄液や血液など）への感染です。
  • 現在日本で発症する細菌性髄膜炎の約60％はインフルエンザ菌ｂ型(Ｈｉｂ/ヒブ)、約30％は肺炎球菌によるもので、あわせると約90％を占めます。
  • 日本では7価肺炎球菌結合型ワクチン「プレベナー」に含まれる7つの血清型で侵襲性肺炎球菌感染症の70～80％を、急性中耳炎の約60％をカバーしています。耐性株による感染症に関してはカバー率がさらに高く、侵襲性肺炎球菌感染症の約90％、急性中耳炎の約80％をカバーしています。

肺炎球菌ワクチンスケジュール

  •  2 ヵ月齢以上  7ヵ月齢未満 ：27日以上の間隔で3回接種    →60日以上あけて(標準:12～15ヵ月齢)1回接種
  •  7 ヵ月齢以上12ヵ月齢未満 ：27日以上の間隔で2回接種    →60日以上あけて(標準:12ヵ月齢以降）1回接種
  • 12ヵ月齢以上24ヵ月齢(約2歳)未満 ：60日以上の間隔で2回接種
  • 24ヵ月齢以上60ヵ月齢(約5歳)未満 ：1回接種

※ただし、「27日以上の間隔で接種」は、12ヵ月齢未満で完了しなければ、接種できなくなります。

子どもと肺炎球菌

感染症罹患時の登園(校)停止基準

　学校保健安全法施行規則(省令)では、予防すべき感染症を3種類に分け、各々で出席停止期間の扱いが異なります。しかしながら、「第三種その他の感染症」については、省令では具体的な出席停止期間が定められていません。そこで、京都府医師会乳幼児保健委員会から、学校保健安全法施行規則(2012年4月1日一部改定)、厚生労働省のガイドライン、日本小児科学会や日本皮膚科学会等の見解を加味した「登園(校)停止基準と再登園(校)のめやす」が、作成されましたのでご覧ください。また、「登園届」も作成されましたので、特に様式が指定されていない場合はご利用ください。

※保護者による署名捺印形式の登園届に記入して、受診時にそれを持ってきていただき、当院が押印してお渡しする方法がもっとも速やかですので、是非、ご協力ください。（文書作成料も発生いたしません。）

四種混合＆不活化ポリオワクチンについて

接種スケジュール

  • 初回接種（3回）　：　生後3か月から12か月（3～8週間隔で）に3回
  • 追加接種（1回）　：　上記終了から12か月から18か月後（最低6か月後）に1回

※なお、この期間を過ぎた場合でも、90か月（7歳半）に至るまでの間であれば、接種ができます。

ポリオワクチンについて（厚生労働省）　　　

インフルエンザワクチンについて

接種量と接種年齢について
　2011年から、年齢による接種量が4段階から2段階に変わり、13歳未満の子供の接種量は全て増量されました（13歳以上の方は今までと同量です）。尚、生後6ヶ月未満の赤ちゃんには、接種の適応はありません。

接種回数と接種間隔について
　13歳未満の子供は2回接種が勧められています。2回接種しないと全く無意味というわけではありませんが、低年齢の子供はワクチンの効果が低く、1回接種では十分抗体価があがらなかったという調査結果に基づいています。（13歳以上の方は1回接種でも2回接種でもどちらでもよいとなっています）。

　接種間隔については、13歳未満の子供はおよそ2週間から4週間（13歳以上の方が2回接種される場合のみ、およそ1週間から4週間）となっております。

接種時期について
　ワクチンの効果が現れるまで通常約2週間程度かかり、その後、約4-6ヶ月間効果が持続するとされています、季節性インフルエンザの流行期間は12月から4月頃で、特に1月に急増することが多いため、遅くとも12月中旬までには最終接種を済ませていることが望ましいと考えられています。

日本脳炎ウイルスとワクチンについて

  • 日本脳炎は蚊により感染し、大部分は不顕性感染で発症するのは100～1000人に1人程度とされていますが、発症後の予後は不良で、約65％の方が死亡もしくは後遺症が残ると言われています。
  • 日本脳炎ワクチンに対する、国の積極的推奨差し控え方針によって、ワクチン接種が終了していない方への特例措置の適応年齢が広がりました。

日本脳炎ワクチン　定期接種

  • Ⅰ期初回接種　：　1～4週間隔で2回 （生後6ヶ月から7歳半まで可能ですが、標準は3歳です）
  • Ⅰ期追加接種　：　約1年後に1回
  • Ⅱ　期　接　種　：　9～12歳に1回 

特例措置

  • 平成7年6月1日以降生まれで定期接種未接種の方は、19歳までに未接種分を受けられるようになりました。

※ただし、各接種間隔は定期接種に準じ、平成19年4月2日以降生まれの方の2期接種は、定期接種の年齢（9～12歳）となります。